日本統計年鑑 第40回 平成2年 - 総務庁統計局

日本統計年鑑 総務庁統計局

Add: ivykijo32 - Date: 2020-12-19 02:50:53 - Views: 4841 - Clicks: 222

日本統計年鑑 = Japan statistical year-book. (第41回(平成3年. (第41回(平成3年第42回.

日本の長期統計系列(総務省統計局) 明治初期から平成までの日本の国土、人口、経済、社会、文化などに関する長期統計を収録しています。データの更新は平成24()年3月までです。. (第41回(平成3年. 総務庁統計局編. 第41回(平成3年. 平成27年3月31日更新 第六十三回正誤表(エクセル:357kb) 平成26年7月31日更新 第六十二回正誤表(エクセル:69KB) 「日本統計年鑑」120回の歩み. 日本統計年鑑 = Japan statistical yearbook 総務庁統計局編 総務庁統計局, 1965. 7年となっている。(第2図、第2-1表、第2- 2表) 第2図 性、年齢階級別賃金の推移~19 20~24 25~29 30~34 35~39 40~44 45~49 50~54 55~59 60~64 65~69 70~ 平成30年 男 平成30年 女 平成25年 男 平成25年 女 (千円) (歳). Bib: BNISSN:ISBN:第33回(昭和58年第34回(昭和59年第35回(昭和60年第36回(昭和61年第37回(昭和62年第38回(昭和63年第39回(平成元年.

国勢調査は、日本に住んでいるすべての人と世帯を対象とする国の最も重要な統計調査で、5年ごとに実施されます。国勢調査から得られる日本の人口や世帯の実態は、国や地方公共団体の行政において利用されることはもとより、民間企業や研究機関でも広く利用され、そのような利用を通じ. 日本統計年鑑 資料種別: 図書 責任表示: 総務庁統計局編. 総理府統計局編 出版情報: 東京 : 日本統計協会 : 毎日新聞社, 1949. 第1章 国土・気象 面積,日照時間,降水量など. 』【D2-J73】 官庁、民間機関の統計に関する主な出版物(約1,000冊)の情報を整理して掲載したものです。キーワードに関連する統計データがどの刊行物に掲載されているかが分かるほか、刊行物の書誌情報、統計表題一覧、編集機関別書名索引が収録されています。 『統計調査総覧』【Z71-R214】 指定統計調査・承認統計調査・届出統計調査について、実施機関・目的・調査事項・公表の形式などを網羅的に掲載しています。「国(府省等)編」、「地方公共団体(都道府県・市)編」に分冊刊行されていましたが、平成18年をもって廃刊になりました。 "Guide to official statistics in Japan"【D1-B28】 代表的な官庁統計について、調査実施機関・概要・ウェブサイトへのリンクなどを英文で紹介しています。. 日本語; 英語 出版情報: 東京 : 日本統計協会 : 毎日新聞社, 1949. 第41回(平成3年. 日本統計年鑑(第40回(平成2年)) - 総務庁統計局 - 本の購入は楽天ブックスで。全品送料無料!購入毎に「楽天ポイント」が貯まってお得!.

市販版(日本統計協会発行)は別書誌 著者名:. 『日本統計年鑑』【Z41-788】 日本に関する最も基礎的な総合統計書です。第60回(年)以降の内容は、総務省統計局ウェブサイトの「日本統計年鑑」のページで閲覧できます。 『日本の統計』【Z41-498】 コンパクトな総合統計書です。年版以降の内容は、総務省統計局ウェブサイトの「日本の統計」のページで閲覧できます。 『日本国勢図会』【Z41-107】 分野ごとに各種統計表を引用し、解説を加えています。長期統計版として、『数字でみる日本の100年』(改訂第6版 【DT31-L1】)も刊行されています。. 『衆議院議員総選挙一覧』(衆議院事務局) 【BZ-1-16】(最新版は東京本館議会官庁資料室開架、関西館所蔵) 各選挙区や各ブロックの得票数などの詳細な結果が分かります。最近の版の構成はおおむね次の通りです。 1 小選挙区選出議員選挙 (1)投票及び候補者別得票数に関する調 (2)候補者別市(区)郡町村別得票数調 2 比例代表選出議員選挙 (1)投票に関する調 (2)党派別当選者に関する調.

日本統計年鑑 (第7回(昭和30・31年) - 第40回(平成2年)) 総理府統計局編, 日本統計協会 : 毎日新聞社, 1949: 3. 第42回(平成4年第43回(平成5・6年)). 概況全体を見たい場合は、印刷用のpdfファイルをご覧ください。 同一事業所からの重複回答を除かずに集計していたことがわかり、令和2年9月18日に訂正を行いました。. 第6回以前は別書誌 第41回以降は別書誌 編者変更: 総理府統計局 (第7回-第33回)→総務庁統計局 (第34回-). 統計表には,英文も付していますので,海外に日本の紹介をする際にも利用できます。 〒東京都新宿区若松町19番1号 電話(代表) ©1996 総務省(法人番号)統計局.

第六十九回日本統計年鑑 令和2年 日本統計年鑑全文(html5) 全文閲覧(各統計表の表題をクリックすると、エクセルファイルが閲覧できます。) 目次(excel形式) 主要指標 (エクセル:119kb) i部 地理・人口. 日本統計年鑑 Format: Book Responsibility: 総務庁統計局編. See full list on rnavi. 日本統計年鑑 フォーマット: 図書 責任表示: 総務庁統計局編.

編者変更: 総理府統計局(-第33回)→ 総務庁統計局(第34回-)→ 総務省統計局・統計研修所(第51回)→ 総務省統計研修所(第53回-) 出版者変更: 総理府統計局(-第33回)→ 総務庁統計局(第34回-)→ 総務省統計局(第51回) 非売品. 公的統計とは、国の行政機関・地方公共団体などが作成する統計のことです。 作成の手法により、行政機関等の実施する統計調査により作成される統計(調査統計)、行政機関等の業務データを集計することにより作成される統計(業務統計)、他の統計を加工することにより作成される統計(加工統計)などに類別できます。 e-Stat 政府統計の総合窓口 独立行政法人統計センターが管理する、国の公的統計のポータルサイトです。各府省等が実施する統計や関連情報をワンストップで検索・閲覧できます。政府統計を調査する際は最初にこちらを利用してください。. 日本統計年鑑 = Japan statistical yearbook (第15回(昭和39年) - 第67回(平成30年)) 総務庁統計局編, 総務庁統計局, 1965: 2. 第41回(平成3年第42回(平成4年)). 日本統計年鑑 / 総務庁統計局編.

第7回-第40回は別書誌 第51回以降の編集: 総務省統計局・統計研修所 第53回以降の編集: 総務省統計研修所 第63回以降の編集: 総務省統計局 第65回以降の出版者: 日本統計協会, 毎日新聞出版 第51回以降の付属資料: CD-ROM 日本統計年鑑 第40回 平成2年 - 総務庁統計局 (1枚 ; 12cm) 第62回(平成25年)正誤. 2- 第15回(昭和39年) 第16回(昭和40年) 第17回(昭和41年) 第18回(昭和42年) 第19回(昭和43年) 第20回(昭和44年) 第21回(昭和45年) 第22回(昭和46年) 第23回(昭和47年) 第24回(昭和48・19年) 第25回(昭和50年) 第26回(昭和51年) 第27回(昭和52年) 第28. 『新版 日本長期統計総覧』(全5巻 総務省統計局監修 日本統計協会 【YU7-H3670】ほか) 第一巻 国土・気象 人口・世帯 国民経済計算 通貨・資金循環 財政 第二巻 企業活動 農林水産業 鉱工業 建設 エネルギー・水 第三巻 情報通信 運輸 商業 金融・保険 不動産・土地 サービス業 科学技術 貿易・国際収支・国際協力 第四巻 労働・賃金 家計 住宅 物価 第五巻 社会保障 保健医療 教育 文化・レジャー 公務員・選挙 司法・警察 災害・事故 環境 防衛 明治から平成にかけての公的統計を収集・整理し、時系列統計として体系的に収録した資料です。付属のCD-ROMには旧版である『日本長期統計総覧』()の全統計表も収録されており、キーワード検索も可能です。 『完結昭和国勢総覧』(全4巻 東洋経済新報社 1991 【DT31-E7】) 1920(大正9)年から1988(昭和63)年までのあらゆる分野の主要統計を網羅し、その推移を総括したものです。民間統計も多く含みます。事項総索引もあります。 『明治大正国勢総覧』(東洋経済新報社 1975)【DT31-. 先ほどの、人口減少の統計データであれば、「国勢調査」→左側の「調査の結果」または「前回調査の結果」→人口等基本集計結果の「概要(第1部 結果の解説)」とクリックすると、報告書「平成27年国勢調査 人口等基本集計結果 結果の概要」( 「第3回日本サービス大賞」表彰式における総務大臣賞の授与(令和2年10月27日) 情報通信研究機構の視察(令和2年10月27日) 令和2年度堺一日合同行政相談所(令和2年10月21日). 第40回(平成7年) 第41回(平成8年) 第42回(平成9年) 第43回(平成10年) 第44回(平成11年) 第45回(平成12年) 第46回(平成13年) 第47回(平成14年) 第48回(平成15年) 第49回(平成16年) 第50回(平成17年) 第51回(平成18年) 第52回(平成19年) 第53回. 愛知県統計課の統計資料室にて閲覧などが可能な資料(冊子・cd-rom)の目録です。このページには大分類「総合統計」のうち「0 年鑑・統計書」に分類される資料の一覧を掲載しています。. 「令和元年分民間給与実態統計調査結果」を掲載しました(令和2年9月29日) 平成30年度統計年報「2 直接税 源泉所得税」の訂正及び訂正表を掲載しました(令和2年8月31日) 令和元年度統計年報「5 その他 税理士」を掲載しました(令和2年8月3日). e-Stat政府統計の総合窓口 独立行政法人統計センターが管理する、国の公的統計のポータルサイトです。各府省等が実施する統計や関連情報をワンストップで検索・閲覧できます。 総務省統計局 総務省統計局が実施する『国勢調査』、『事業所・企業統計』などの結果が利用できるほか、他の機関の統計や関連サイトが紹介されています。 統計情報 国立国会図書館が作成した、さらに詳細な統計ガイドです。民間出版物も含め、統計を分野別に探すことができます。.

日本統計年鑑 = Japan statistical yearbook Format: Book Responsibility: 総務庁統計局編 Language: English; Japanese Published: 東京 : 総務庁統計局, 1965. 第40回(平成2年). 日本統計年鑑 種類: 図書 責任表示: 総務庁統計局編 出版情報: 東京 : 日本統計協会 : 毎日新聞社, 1949. 第41回(平成3年. 総務庁統計局 | 1995/2/1 単行本(ソフトカバー) 国勢調査報告 平成17年 第4巻 その1 就業者の職業(大分類),世帯の型 全国編.

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